ECサイトでの購入が、日常生活に取り入れられEコマースの市場規模は年々拡大をしていて、オンラインの利用が世界中で日常の使用になっています。

（国内でも2000年からの増加。2014年1.3兆円　2018年１.８兆円　2020年２.6兆円の見込み）

 

コロナのパンデミックで益々需要が増え、今までEコマースを重要視していなかった企業が、一斉にECサイト運営の見直し(デジタルシフト)に取り組んでいます。

 

アフターコロナの今、アパレル業でも新たな形のECサイトの導入、見直し等あらゆるEコマース（EC）の構築が課題になってきます。

  • なぜEコマースのビジネスマーケティングがよいのか
  • 2年前に自社サイトを作ったけれど、あまり反応がえられない
  • 自社サイトをどうやって運営していくのかわからない
  • ECサイトへの参入をしたいけど、どんなプラットフォームを使えばいいかわからない
  • 実店舗と同時に、ECビジネスも導入したいけれど、顧客管理は？

など、ECサイトの見直し、参入へのメリットやデメリットも含めてご説明をさせていただきます。

アパレルECサイト運営の見直しの重要点

アパレルの実店舗でも既存のECサイトでも、確実なMD（マーチャダイジング）が店舗運営のカギを握っています。

 

ECサイトのリサーチを的確に行うことは、ショッピングサイトとしても、店舗運営のためのMDにも必要不可欠なものになります。

大手企業の2019年度ECサイトでの売上高では、１位ユニクロ、2位アダストリア、３位ベイクルーズ、4位TISホールディングス、５位ワールドの順番でECのマルチプラットフォームを構築させての売り上げ増に成功しています。

 

アメリカで今とても注目のブランドChoosyは、ネット通販のこれからの形を展開している、代表的なブランドです。

（ECサイトを使い、顧客にサンプルやデザインを見てもらい反応をみて、賛否をつのり反応が良ければその数だけすぐに生産にかかり、反応が薄ければ生産しないという、とても有効な販売方法をとりいれています。

 

大手企業などの大きなマーケットから、小売りの小さなマーケットまでもいろいろなマーケティングの方法でECを駆使できるのです。

アパレルECサイト出店の２つの方法

オンラインショッピングモール（出店）

大手Amazon、楽天、ZOZOTOWNなどの巨大マーケットに出店する

独自ドメインサイト

　　簡単にサイトを作れ、商品の出品もスムーズで、決済システムまで整っています。

  • 簡単に送り状、納品書などの管理までできるのはSHIP&CO.

 

出店のコストパが良いことも含め、手間もかけずにECでのビジネスを始めることが可能になります。

→マルチプラットフォーム（サイト内のショップをグループとし、相互作用で顧客の共有ができる）

 

しっかりとECのプラットフォームの構築ができると、既存のショップとも連携したマーケティングが可能になります。

→OMO(オンラインとオフラインの融合)を取り入れたマーケティングが可能。

 

OPENのNIKE「NIKE BY SHIBUYA SCRAMBLE」

2019年11月OPENのNIKE「NIKE BY SHIBUYA SCRAMBLE」が、オンラインとオフラインが連動した体験を提供。

オフラインではお会計、オンラインでは注文した商品を受け取る場所。

LINEアプリで1体１のチャットができ、質問やアドバイスがもらえる。

ブランドの独自の世界観を発信した新コンセプトストアとして、次世代型のモデルSHOPとなるのではないでしょうか。

 

アパレルECサイト運営のメリットとデメリット

メリット

OMOの導入によって、MDマーケティングに活用

→商品構成、価格設定、仕入れの数の判断などや、トレンドや顧客のニーズの把握、商品展開の期間の目安、ターゲットの傾向などを全チャネルでデータ共有でき、スピーディーにデータベースでの管理ができる。

経費削減ができる

ECビジネスではマンパワーが必要とされるので、人件費の削減にはなりません。

代わりに、店舗数の縮小は大きな経費削減、低価格の提供につながります。

（万が一、ECからのビジネスのスタートでも失敗時のデメリットも少ない）

ユーザーの利用価値が高い

→５Gの拡大によってデータのアップロードやダウンロードが圧倒的に早くなり、動画、ライブコマースの利用が増え、スマホだけで情報収集・動画の閲覧が可能になります。

(場所や時間も選ばない。どこからでも購入が可能)

デメリット

実物をみてサイズや生地の確認ができない

→ライブコマース(オンライン型の接客の導入により、動画でサイズ感、生地、コーデ)提案用の専用ページを自社サイト内に作る

 

他サイトとの価格競争がある、他サイトとの比較が容易

→他サイトに流れない、独自のブランディングが必要。
D 2 Cの導入（メーカーが消費者と直接つながる販売モデル）でオリジナル商品の展開

 

ECサイトが莫大にあるために自社の商品が認知されにくい

→マルチプラットフォームへの参入、ソーシャルメディア（インスタ、BLOG、などのSNS活用）。

MDや顧客情報の管理が店舗運営のカギとなるため、管理専用コンテンツの導入や、MDのマネジメントシステムやプロに任せる投資は不可欠になる。